「限られた予算の中で、予算によるインプレッションシェア損失率を改善する方法」
いつも大変お世話になっております。S&Eパートナーズの野村と申します。本日は限られた予算の中で、予算によるインプレッションシェア損失率を改善し、広告の機会損失を減らしていく方法についてご説明させていただきます。
結論としては、広告運用設定で費用対効果の悪い広告表示をカットし、コンバージョン率の高いユーザーに集中して効果的に広告を届けていく事です。予算で広告の表示回数が伸び悩むことはあると思います。ですが、無限に予算を増やすことはできません。そこで今回は限られた予算内で効果的な運用を行い、損失率を減らすための具体的な手法をいくつかご紹介させていただきます。しかし、この方法は商品・サービス等によって異なりますので、あくまでも具体的な方法の例として参考にしただければと思います。
インプレッションシェアとは
インプレッション シェア = 表示回数 / 広告が表示可能だった合計回数 （Google広告ヘルプより抜粋）
100％なら、設定したキーワードで検索された場合、常に広告が表示されていたという事になります。例えば50%なら2回に1回しか広告が表示されていなかったということになります。もちろんこの数字はできるだけ100％に近いことが望ましいです。
予算によるインプレッションシェア損失率とは
予算不足が原因で検索ネットワークに広告が表示されなかった割合の推定値を表す指標 （Google広告ヘルプより抜粋）
予算不足が原因で広告が表示できなかった割合です。例えばこの表示が50%なら半分の広告は表示されたが、もう半分のは広告の表示が可能だったにもかかわらず、予算が原因で広告として表示ができなかったということになります。こちらは０％に近づくことが望ましいと言えます。もちろん損失率を減らすために、予算を増やすことができればそれで解決は致します。しかし予算の増額ができない場合は、設定段階でいかに無駄な配信をカットしていくかが、重要になります。
限られた予算で、予算によるインプレッションシェア損失率を改善する方法
ここでは、費用対効果の低い広告を止め、費用対効果の高い広告に予算を集中することで、インプレッションシェア損失率（予算）を改善する具体的な方法を紹介させていただきます。
入札戦略を目標インプレッションシェアに変更
目標インプレッション シェアでは、この戦略を使うすべてのキャンペーンでインプレッション シェアの目標が達成されるように、入札単価が自動的に設定されます。広告の可視性を高めるには最適な入札戦略となります。
部分一致キーワードが拾っているクエリの精査や各キーワードのマッチタイプの変更
無駄な広告表示を減らすために、部分一致キーワードが無駄なクエリを拾っていないか検索クエリのなかからチェックしていきます。各キーワードを精査していき、無駄なクエリを多く拾いすぎているキーワードは、部分一致から、絞り込み部分一致、フレーズ一致、完全一致へとマッチタイプの変更を行っていきます。
コストが大きいキーワードや成果に繋がっていないキーワードの配信停止
運用データを確認し、費用が高いキーワードからCPAを確認していきます。商品単価やLTVから考え、目標CPAに達していない場合は、配信を止めるのも一つの方法です。ただし、ここで注意しないといけないのは、そのデータの集計期間です。統計学的にもサンプル数が少ないものは信用できません。データも同様に、1週間や1ヶ月では信頼に足るデータ量とは言えません。例えば、３ヵ月以上の全期間でCPAを確認したり、そのキーワードのCPAが悪い理由を検索クエリからも分析し、将来的にCPAの改善が見込めないと考えた場合に停止すべきです。
配信地域の見直し
運用データを確認し、CVにつながっておらず、今後もCVにつながりにくいと考えられる地域を除外します。こちらもキーワードの配信停止と同様に、データ量はできるだけ多く、最低でも3ヵ月以上の全期間で確認していくことが大切です。
曜日・時間帯の見直し
例えば、店舗なら開店時間のみ時間帯の配信にする、B to Bなら平日に連絡が来ることが多いので、平日に限定する等の戦略もあります。しかし、繰り返しになりますが、こちらも配信を止める曜日や時間帯の判断は、できるだけ長い期間のデータを確認した上での判断にすることが大切です。
さいごに
いかがでしたでしょうか。今回は予算によるインプレッションシェア損失率を0%に近づけるための、具体的な方法をいくつか紹介させていただきました。しかし、この方法に関しては、どの戦略から始め、どう設定していけばいいのか、各アカウントの状況によって異なります。そこで、S&EパートナーズではWEB広告の無料相談を行っております。現在の運用状況を分析し、アカウント改善の為のプランもご提案することができますので、お電話もしくは、お問合せフォームから、是非お気軽にお問合せください。
